2023年、イベントの展望を変える10のトレンドVol.1
ハイブリッドな勤務形態、インフレ、予算不足、SDGs、新型コロナウイルスの影響などにより、イベントトレンドはこれまで以上に予測不可能なものとなっています。イベントの主催者やマーケティング担当者は、参加者に満足のいくイベント体験を提供しつつ、イベントへの参加を促進するために、イベント戦略を作り直さなければならなくなったのです。専門家は、過去にうまくいった事例に頼るのではなく、革新性と回復力に焦点を当て、柔軟性に主眼を移し、従来とは異なるイベント形式や独自のデジタル体験を模索し、パーソナライズされた方法で聴衆にリーチすることを重視しています。
イベント主催者やマーケティング担当者が、イベント計画のカレンダーに俊敏性を吹き込み、予算を最大限に活用するためにどのように新しい戦略を立ち上げているか、この記事では、前後編にわけて2023年のイベント業界の10つのトレンドを紹介します。
1. 景気の低迷がイベント業界にダイレクトに影響する
旅費・宿泊費・食費までもが上昇する2023年のイベントには、インフレの影響が広範囲に及ぶ可能性があります。実際、出張費は2023年まで大幅に上昇すると言われており、ホテル・航空会社・会場費用が値上げしたため、会議の参加者は経費が充分に確保できる一部参加者層に限られるでしょう。また、可処分所得が少なくなることで、参加者は快適なステイを楽しむことができなくなり、そのために出張をためらうようになります。
▼対策のポイント 長期的なイベント戦略を視野に、上昇するコストをカバーするための手段を講じてください。イベントごとに計画を立てるのではなく、年間のイベント計画を立て、効率と相乗効果を見極めながら、予算を最適化する。例えば、バーチャル環境の12ヶ月ライセンスがあれば、様々な形式（ウェビナーを含む）のイベントを複数回開催することができます。大規模な対面式の展示会を2回開催するよりも、小規模なバーチャルイベントやハイブリッドイベントで同じ目標を達成できないか考えてみてください。また、イベントの価格体系を長期的に評価し、計画中の各イベントの理想的な参加者のプロファイルを見直すことも有効です。イベントによっては、他のイベントの赤字を補うために、イベント参加費を引き上げることができるかもしれません。イベント戦略を長期的に見ることのメリットのひとつは、事前に十分な計画を立てることができる点です。
2. リモートワークは今後も続く
2022年、従業員にオフィスへの復帰を義務付けた企業が話題になりましたが、Ladders社のデータサイエンティストは、こうした組織は例外であって、標準ではないと主張しています。彼らの試算によると、2022年末には北米の専門職の25%がリモートワークになり、2023年までリモートワークは増え続けるとのことです。
▼対策のポイント リモートワークは多くの企業にとって利点がありますが、懸念される点として、ズーム疲労、燃え尽き症候群、メンタルヘルスの低下などがあります。既存のバーチャルイベント技術を活用し、オフィスでの体験を模倣し、孤立感を緩和し、分散して働く人々がより良いつながりを維持できるようにすることを検討してください。企業で広く利用されるために、対面での仕事と遠隔地での仕事のギャップを埋めるための仮想環境ソリューションを検討してください。この技術の高度にカスタマイズされたデザイン機能を使用すると、実際の物理的なオフィスのレイアウトや家具を仮想環境で正確に再現することもできます。会議室から厨房まで、本社やサテライトオフィスのあらゆる場所をいつでも自由に移動し、チャット機能を使ってコミュニケーションをとることができます。バーチャル環境は、定期的に開催される部門会議やハッピーアワーなどのイベントに利用できるほか、ウェビナーやユーザーグループなど、従来のバーチャルイベントやハイブリッドイベントを開催できるメリットもあります。
3. ウェルネス文化の取り入れ
ミレニアル世代とZ世代に牽引され、新型コロナウィルスの大流行の影響を受けて、ウェルネスが大きな形で労働力に参入しています。Global Wellness Instituteは、2025年までのウェルネス・ツーリズムの年間成長率を21％と予測しています。同社の2021 Global Wellness Trendsレポートによると、健康な身体と心を育むイベントへの需要が飛躍的に伸びているとのことです。イベントプランナーやバーチャルイベントプランナーは、その職責を転換せざるを得なくなったのです。
▼対策のポイント オフライン会場の選択時、.温泉や人気のアウトドア・レクリエーション・スポットの近くにイベント会場を選び、イベントのステイケーション効果を高めることができます。また、地元の食材を使った料理や飲み物を提供したり、スパと提携してリラクゼーション・トリートメント、マッサージ・ステーション、瞑想セッション、チーム形成のためのアクティビティを提供するなど、これらの要素をイベントに取り入れることも可能です。
4. cookie-lessな未来がやってくる。
米国やその他の国におけるプライバシーに関する懸念や規制の進化は、リードジェネレーション戦略が変化することを意味します。Eメールマーケティングやオンライン広告は、実行がより複雑になるでしょう。したがって、イベントはファーストパーティデータを収集する最良の方法の1つであるため、イベントマーケティングが中心的な役割を果たすことになるでしょう。
▼対策のポイント 対面式、ハイブリッド、バーチャルなど、どのようなイベント形式であっても、参加者アクティビティを簡単に収集するために、イベントテクノロジーを活用する必要があります。アクセンチュアによると、83%の顧客がよりパーソナライズされたイベント体験を実現するために自分のデータを共有することに抵抗はないと回答しています。適切なイベントテクノロジーを使えば、参加者がイベントに登録する際に、自動的かつ適正にファーストパーティデータを取得できます。そして、デジタルバッジ・QRコード・イベントアプリなどのイベントテクノロジーの進化により、セッションへの出席、ブース訪問、ネットワーキングのマッチングなど、イベント期間中の参加者の行動を追跡することができます。このデータから貴重なインサイトを発見し、潜在的なリードとその購買サイクルを迅速に特定することで、セールスパイプラインを加速させることができます。
5. イベントは地球環境に左右される
イベント産業は生態系に大きな影響を与え、パンデミックによって、持続可能性を含むバーチャルイベントやハイブリッドイベントの利点が多く露呈されました。現在、より多くのイベント参加者が、廃棄物や移動に伴う二酸化炭素排出など、対面式イベントが環境に与える悪影響に敏感になっています。企業もまた、競争上の差別化要因として、持続可能なイニシアティブをとる方法を探していることでしょう。
▼対策のポイント バーチャルまたはハイブリッドイベントのオプションを提供しないことで、二酸化炭素排出量を削減したい人々のイベントへの参加を思いとどまらせないようにすること。さらに、イベント全体を通してサステナビリティを優先する必要があります。たとえば、スポンサーに持続可能性に関する誓約書に署名してもらい、持続可能な実践を促したり、バッジのスキャンにQRコードを使用して紙の名刺の使用を減らすことを検討してください。
いかがでしたか？2023年、イベント業界を左右するトレンドについて、次回は後半記事を公開いたします。イベント運用についてお困りのことがあれば、上記フォームよりショートミーティングのご予約をお願いいたします。