eventory Product Update｜2026年7月

eventoryでは、イベント運営をより安全かつ効率的に行っていただけるよう、継続的な機能改善を進めています。2026年7月は、「同一アドレスのチケット所有数制御」「サブチケット所有条件をメインチケットの所有とする制御」「特定チケットのダイレクト注文リンク発行」「検索機能の改善」に関する４つの新機能をリリースしました。

１．同一アドレスのチケット所有上限を設定できるようになりました

チケットごとに、1人の参加者（チケット所有者）が所有できる枚数の上限を、チケットごとに設定できるようになりました。同じチケットを複数回に分けて注文した場合も、イベント内のすべての注文を合算して判定されます。同じメールアドレスへの割り当てによって設定した上限を超える場合、注文は完了しません。 

できるようになったこと

• 1アドレスあたりのチケット所有上限を設定
• イベント内のすべての注文を合算して自動判定
• 上限を超えるチケット割り当てを自動で防止
• チケット所有者のメールアドレスを基準に判定

解決する問題

人気イベントや限定チケットでは、同じ参加者による複数枚の取得を防ぎたいケースがあります。本機能により、公平なチケット販売を実現するとともに、重複取得の確認や個別対応といった運営負担を軽減できます。

２．サブチケットの注文条件として「メインチケットの所有」を設定できるようになりました

メインチケットに追加して購入する「サブチケット（Add-on Ticket）」の購入条件を設定できるようになりました。 指定したメインチケットの所有を必須条件にすることで、B2Bイベントでは懇親会やワークショップ、B2Cイベントでは入場券購入者限定のアトラクションや体験チケットなどを、対象者のみに販売できます。 

できるようになったこと

• 指定したメインチケット所有者のみがサブチケットを注文可能
• オプションチケットの購入資格を自動判定
• 対象者限定のチケット販売を簡単に実現
• 後日サブチケットを購入する場合も、ログイン後に所有状況を確認して購入可能

解決する問題

これまでは、メインチケットを持っていない参加者でもサブチケットが表示・注文できるケースがあり、運営側で購入資格を確認する必要がありました。本機能により、対象者だけが注文できるため、販売ミスや問い合わせを減らし、スムーズなチケット運用を実現します。 

ご利用時の注意

• 参加者には「メインチケット所有者のみ購入可能」であることを事前にご案内いただくことをおすすめします。
• 本機能はチケット譲渡機能とは連携していません。譲渡後も購入条件は元のメインチケット所有者を基準に判定されるため、必要に応じてチケット譲渡機能を無効にする運用をご検討ください。

３．チケットごとのダイレクト注文リンクを発行できるようになりました

チケットごとに専用の注文リンクを発行できるようになりました。リンクごとに異なる注文ページへ遷移し、対象のチケットだけが表示されるため、参加者ごとに最適な申込導線を作成できます 。

できるようになったこと

• チケットごとに専用の注文リンクを発行
• リンク先には指定したチケットのみを表示
• 招待者や会員、関係者など、対象者ごとに異なる申込導線を用意
• メールやWebサイト、SNSなどさまざまなチャネルで共有可能

解決する問題

これまでは注文ページにすべてのチケットが表示されるため、対象者ごとにチケットを案内し分けることができませんでした。本機能により、案内したいチケットだけを表示した注文ページを共有できるため、招待者や会員向けなど用途に応じた申込導線を作成できます。あわせて、誤ったチケットの選択も防止できます。 

ご利用時の注意

• チケットが非公開・販売期間外・売り切れの場合は、ダイレクト注文リンクは利用できません。
• 「メインチケットの所有が必要」に設定されたサブチケットは、サブチケット単体の注文リンクでは購入できません。 この場合は、メインチケットを含む注文ページをご利用ください。

４．検索機能を改善しました

出展社やスピーカーなどに付随する検索機能を改善し、前方一致検索から部分一致検索に対応したことで、長い名称や組織名でも検索しやすくなりました。 これにより、目的の参加者や情報を見つけやすくなりました。

できるようになったこと

• 日本語での検索精度を向上、部分一致検索にも対応
• 長い企業名や組織名でも目的の参加者を見つけやすく改善
• 日常的な管理業務をよりスムーズに実施

解決する問題

これまで検索結果が期待どおりに表示されず、目的の参加者を探すために一覧を確認する必要がある場面がありました。検索性の向上により、参加者管理や受付対応などの日常業務をより効率的に行えます。